蓄電池を知る
今、蓄電池が求められる理由
蓄電池設置件数
2019年11月に、10年間の固定買取期間が終了。（卒FIT、2019年問題）
2019年に国が蓄電池補助金を支給。2020年度も補正予算による支給あり。
自然災害による大規模停電の増加。災害対策としての需要が高まった。
需要の増加により製品ラインアップも増加、あらゆるニーズに応えられるようになった。
国策で太陽光・蓄電池のお家を応援しています。
日本では、地球環境に優しい暮らしの実現に向けて、「住宅の省エネルギー化」が最重要課題のひとつになっています。 そこで、注目されているのが「ZEH (ゼロ・エネルギー・ハウス) 」です。ZEHとは、高い「断熱」性能をベースに、高効率機器やHEMSによる「省エネ」、太陽光発電などによる「創エネ」を組み合わせることで、住まいの年間一次エネルギー消費量が正味おおむねゼロになる住まいを指します。このような「スマートハウス」と呼ばれる住宅には、太陽光発電や蓄電池が必要不可欠になっているのです。
国の”ZEHロードマップ”とは?
・2020年までに、新築戸建住宅の過半数でのZEH化実現を目標とする。
・2016年より、民間事業者における自主的な取り組みを後押しする。
・補助対象の住宅に関するデータを収集し、その結果を公開する。
【出展】2018年3月資源エネルギー庁「ZEHの普及促進に向けた政策動向と平成30年度の関連予算案」
太陽光発電を賢く使うために、スマートハウスへ
太陽光発電を賢く使うために、スマートハウスへ
住宅用太陽光発電は設置してから10年間、固定買取制度によって、高い価格で売電することが確約されています。
例えば、2011年3月までに太陽光発電を設置した方は48円/kWhという非常に高額な売電価格が設定されていました。
しかし、この固定買取期間が終わった後は、決まった売電価格ではなく、電力会社との自由契約によって決められることとなります。
※経済産業省の資料によると、2019年10月時点で確認できる各社の買取メニューの中央値は9.3円kWhで、従来の48円/kWhと比較すると、大幅に売電価格が安くなることを受け入れなければなりません。
蓄電池を買うなら「今」がオススメ
今後、家庭用蓄電池が買えなくなる？
世界は今後、環境問題とそれに対する技術の進歩より、爆発的なスピードで電気自動車が普及していくことが予想されます。
欧米各国では国家レベルでのディーゼル・ガソリン車規制が進んでいる(≒電気自動車に対する追い風が強くなっている)のに対し、日本ではいまだに市場原理に任せた普及が主な戦略となっています。我々の感覚以上に世界各国では、着実とEVシフトに向けた流れが進んでいるのです。世界中で起きている電気自動車のブームに押され、材料不足の懸念がいたるところで起きています。EVと比較して市場規模の小さい家庭用蓄電池は後回しにされ、材料を仕入れることができない可能性が極めて高くなっているのです。
今後、蓄電池の価格は上がり続ける？
蓄電池の原材料となる、「コバルト」や「リチウム」と言った資源は、現在でも自然採掘に頼られています。それらの採掘方法は非常にアナログ的であり、大量生産が極めて難しい状況です。限られた場所でしか取れない貴重な資源を、資源メーカー・電池メーカーが争奪戦を繰り広げている結果、値上がりや供給不足がいたるところで起きています。蓄電池は待っていても安くなるどころか、むしろ高くなるのではないかとさえ言われています。
